IPアドレスの変更

社内LANのIPアドレスとしてはプライベートアドレスでない、グローバルアドレスの番号が使われていた。もちろん、グローバルアドレスの権利を持っていた訳ではなく、本来プライベートアドレスを使うべきところにグローバルアドレスの番号を使っていたのであった。

なぜこういうことになっていたのかわからないが、社内のネットワークを設計した当時のNTTの資料には、このアドレスでは社外へのアクセスに支障が出ると書いてあったので、わかっていてやったことのようだ。

当時はまだこの番号は割り当てられていなかったのかもしれないが、あるときファイアウォールの設定を表示させてみると、この番号に割り当てられているドメイン名が番号の代わりに表示されることがわかった。しかも、それは日本国内のドメインであった。IPアドレスが共通のサイトへのウェブアクセスはプロキシサーバを導入していたので問題にはならないだろうと思ったが、後になればなるほど変更が困難になると思ったので、正しいプライベートアドレスに変更することにした。

パソコン300台ほどを一斉に変更するという計画をたてたのだが、やはり怖い。そこで、順次変更していくことができないかと考えて、LAN上に新旧両方のIPアドレスを共存させるテストをしてみると意外にも共存できることが分かった。両方のIPアドレス体系のインタフェースを持ったゲートウェイを作って物理的には同じLANに接続したら、ちゃんと相互間の通信ができたのである。それで、同じプリンタを使う職場を一つの単位として順次切り替えを進めることができた。実際に切り替え作業をやってみると、いろいろなトラブルがあり、全社一斉に切り替えたりしていたらとんでもないことになったであろうと、あとで胸をなでおろしたのであった。

DVDコピーソフト

資産管理ソフトを走らせてみると、DVDの暗号除去をうたうソフトをインストールしている者が見つかる。業務で必要なはずはないので、こういうソフトのインストールは禁止しているのだが、削除を指示してもなかなか徹底しない。こちらも忙しいので根負けしてしまう。

パソコンを購入するときにDVD書き込み機能をしつこく要求するものがいるが、これとて業務で必要とは信じられない。会社が不正コピーの片棒を担ぐようなことにはしたくないのだが…。

ソフトライセンス管理

システム管理者になった時には、ソフトのライセンス管理は全くなされていなかった。300台くらいのパソコンがあるのにワードとエクセルが各々100ライセンス、まさに申し訳けのように購入してあった。

何年かかけて、オフィススタンダード（パワーポイントなし）とオフィスプロフェッショナル（パワーポイントつき）を組み合わせて購入して何とか員数を合わせたころに、マイクロソフトから「お問い合わせ」が来た。問い合わせにはライセンス番号も記載する必要があり、持っているライセンスは確実に把握される。インストールしている台数と必ずしも合わないので一時はヒヤリとしたが、細かいことは言わずに認めていただけた。具体的には、100ライセンスのワード・エクセルをインストールするのにオフィススタンダードのCDを使っていたのだが、実質的にライセンス数を超えたわけではないので問題がなかったということだ。

デスクトップとノートブックには同一人が使うのであれば一つのライセンスでインストールできるという制度は活用している。

こうしたインストール数の把握にも自作の資産管理ソフトが役に立った。アドビアクロバットなども一時はコピーして不法にインストールされていたので、買い増すとともにいらないものは削除させた。フリーのPDF作成ソフトなども導入して必要ライセンス数を抑えている。

資産管理ソフト

システム管理者になった時に、各パソコンがどういう状況になっているのかわからないので、それを収集するソフト（資産管理ソフト）を作ることにした。

収集項目をあとで増やしたくなることはわかっていたし、バージョンアップするたびにそのソフトを配布してまわるのは大変な作業になる。そこでソフトを自動配布するためのソフトをまず作って、簡単にソフトのアップデートができるようにしてから資産管理ソフトを配布することにした。

情報を集めてみるととんでもない状況になっていることが次第に明らかになってきた。

ウィルス対策ソフトが入っていないもの、入っていてもパターンファイルが数年以上更新されていないもの、ウィンドウズアップデートがされていないもの。

これらをきちんと設定して回るのは大変な作業だったはずだが、システム担当者が必死になって回ってくれて、何とか対策ができた。もう少しお金をかけて省力化を考えた方がよかったのかもしれない。

プロキシのログ分析

プロキシサーバを設置したらログが残る。これを分析するソフトがネットにあったので走らせてみた。

個人別のバイト数を調べると、特定の個人が多かった。通信先を調べると勤務時間中にYouTubeに接続しているものや、ゴルフのレッスン動画を見ているものがいた。現場詰所で一人になる職場や、小人数でかつ出払ってしまうことが多い職場、個室を持っている幹部などがそういう誘惑にとらわれるようである。人間は弱いものらしい。

動画を見なくてもバイト数の多い人もある。個人別・時間別にネット使用状況をグラフ化して、朝早く来てネットサーフィングをしていることがわかっている社員と比較すると、勤務時間中にネットサーフィングしているものも見つかる。接続先も分かるのだから、仕事でないことは明らかである。

ネット接続も有効に使えば仕事に役立つが、不心得者がいて会社の損失を招いている。いったん許したネット接続をできなくするのは大変だし、そういうことをすれば職場が暗くなる、という人も出てくる。そんなことを言っている場合だろうか。

固定電話会社変更

飛び込みセールスに来た若い人の提案で、固定電話会社を変更することにした。

情報収集の目的もあってセールスマンの話はできるだけ聞くようにしていた。それまでに来たセールスマンからは大した割引は提案してもらえなかったのだが、この人は新人研修中とのことで特別に割引枠をもらっているとのことであった。詳細は書けないが、ずいぶん安くなったと記憶する。この特別な割引を受けられたのは、それまでの中途半端なセールスを受け入れなかったからであり、そのまた原因はすでに公開されている約款の範囲内で十分安くする対策ができていたからだと思う。

なかでもダイヤルイン料金が安くて大幅な経費節減になったのだが、ウェブページではそういう割引は出ていない。あまりコストのかからないサービスなのであろう。

切り替えて数年になるが、工事のためとして電話が一度停止したことがあるが、それ以外にはトラブルはない。

携帯電話会社変更

携帯電話のセールスマンが来ると必ず現在の料金支払額を見せてくれというが、それには応じずに、しかし通話の分析データは十分に提供することにしていた。

何度もそういうセールスマンに付き合ううちに、ついに会社の携帯電話全部を別の会社に変更することになった。守秘契約があるので、その内容を詳しく書くことはできないが、それまでのdocomo(ビジネス割引適用)に比べて30～35%安くなったと思う。

しかし、パケットについてはあまり安くなる契約ではなかったので、長期的にはパケット数が増加するであろうから、そこまで考えると十分に安くできたかどうかはわからない。また、割引は無料通話を含む基本料金だけなので、一時的に予想を超えて通話量が増加すると割高な料金となる制約もあった。

いまは担当を外れたので現在の状況はわからない。後任者がきちんと対応してくれていることを祈るのみ。

携帯電話のプラン選定

携帯電話のプラン選定については、通話を分析して最適案を決めてくれる会社と契約していた。

この会社は、最初に契約した時の状態と比較して減額できた金額のうちの一定割合を報酬として受け取ることになっていたので、たとえばiモードを解約した場合などはその後もずっと報酬を支払うことになるのであった。

そこで、繰り越し分を考慮した最適プラン選定を行えるソフトを自分で開発した。このソフトはかなりよくできていて、最適な料金プランの選定だけでなく、時間帯別に分けた通話先別料金の一覧表を作成するので私用電話の発見にも威力を発揮する。「docomo料金分析」という名前でVectorにも公開している。

セールスにやってくる携帯電話会社には、こういう面倒なことをしなくてもよい契約を提案してほしいとお願いすることを常としていたが、いちどauの代理店がそれに近い提案をしてくれたことがある。その提案というのは、数十台の携帯電話をすべて中程度のプランとして、無料通話分を全員で分け合うというものであった。ドコモの割引に見合う割引の提案もあったのだが、残念ながらau本体が土壇場になって許可しないことになったのでこの話はつぶれてしまった。

携帯電話の料金節約

前に書いたように、通信費に占める携帯電話の割合は高い。そこで、その料金節約術を考えた。

最初に実施したのは、節約キャンペーンである。しかし、これはあまり効果がなかった。自分の席にいて固定電話があるのに携帯電話を使って電話をかけるのはけしからんという向きもあるが、私も携帯電話をもってわかったのだが、携帯電話は電話帳機能が便利なのだと思う。固定電話を使わせるには、社内各層の協力が必要と痛感した。

あとできることといえば、余計なサービスを解約すること。使わないのにiモードを契約しているのは無駄だし、有料サイトの広辞苑なども無駄だ。これはかなり効果があったが、全体から見れば微々たるもの。

通話記録を分析してみると、中には社員同士でずっと話しているものがいる。こういうひとには、相互通話無料の端末を持たせた。

手を付けたかったができなかったこととしては、パケットの分析である。通信先を調べるには端末で設定しないとダメということで、そこまでやるという社内コンセンサスが得られなかった。

電話回線数

会社はかなり多くの電話回線を契約していた。

まず、電話局からかかってくる回線に順位をつけてもらって、特定の回線に受信が集中するようにする。そして、こちらからかける場合も同じ順位で発信するようにする。こういうふうにしておくと、電話局からの電話料金請求額を見れば、どの回線がどれくらいの割合で使われているかがわかるので、割合の低い回線は解約することができる。

もうひとつはダイヤルインの採用である。なぜか、ファックスには専用の回線が使われている場合が多かった。市内局番が同じでないとダイヤルインにはできないとのことなのでダイヤルインへの変更は容易ではなかったが、社内組織の統廃合などの機会をつかまえて地道に番号変更を行っていくことにより回線数を減らした。

以上の対策により契約回線数は、半分以下になったと思う。